持ち主のそんな願いを後押ししてくれるような法律が２００９年６月に制定されました。
『長期優良住宅の普及の促進に関する法律(PDF)』 という法律です。
これは、 「良い住宅をつくり、きちんと手入れをし、長く大切に家を使う仕組み」を
促進させる法律です。
良い住宅とは、高性能で、暮らしが豊かになり、 子供たちに住み継いでいける
省エネで地球にも優しい住宅のこと。
しかし、高性能な住まいを建てるには、その分コストがかかります。
そこで一定の性能を持つ住宅を「長期優良住宅」として認定し、
住宅ローンなどにおける税制などの面で優遇することになったのです。
長期優良住宅の場合、０９年～１１年までに入居すれば、
最大６００万円の控除が受けられます。
（住宅ローンを利用しない場合も同等の控除が受けられます）
→ 長期優良住宅だから受けられるローン減税
では、そもそも長期優良住宅とはどんなものでしょうか？
それは、住まいの骨組みをメンテナンスすることで、
世代を超えて住み継いでいけるようにつくられた住宅です。
骨組みだけではなく、設備や内装も定期的に更新することで、
その時代のライフスタイルにあわせた暮らし方ができるようになるのです。
長期優良住宅とは、いわば、家を建てた人が次に住みたい人に
バトンタッチしていける「長寿命な住まい」のことなのです。
これまでの日本の住宅は、欧米住宅に比べて寿命が短いと言われてきました。
欧米では築年数が１００年以上の住宅も珍しくありませんが、
日本の住宅は平均寿命が３０年ほどです。
古くなった家は土地そのものには価値があっても、
家の価値はなくなってしまうので、建て替えをしていました。
家の寿命が３０年ということは、３０歳で家を持ったとして、
住宅ローンの終わる定年前には、
もう一度建て替えなければならいないということ。
これに対し、「長期優良住宅」として認定された家は、
家そのものを価値あるものとして売ることができ、豊かな老後を楽しめたり、
若い世代は新しく建てるよりはリーズナブルな価格で
買ったり借りたりできるようになります。
また、資源を節約し、CO2の削減にも役立つ地球に優しい
エコスタイルを 実現できるのです。
では、この長期優良住宅を実現するために必要な性能とは？
これらの性能は、今まで北欧住宅を建ててきたマックライフでは、
標準のものとして既に実現してきたことばかりなのです。
（→国土交通省発表の長期優良住宅の認定基準 PDF）
耐久性
何世代にもわたって住み継げるように、
構造や骨組みをしっかり作らなくてはなりません。
さらに適切な維持管理をすることによって、
数世代に渡る住宅の構造躯体を使用できる必要があります。
マックライフでは、点検が容易に出来るよう、「床下空間にゆとりを持つこと」や、
「天井・床下点検口を設けること」、「外壁の通気構造」を標準としています。
耐震性
地震大国の日本で、大規模地震がきたときに簡単に家が倒壊してしまっては、
住み継いで行くことはできません。
大規模地震に対して、倒壊しにくい、またもしもの際には、
直しやすく損傷が少なくて済む一定の耐震性が必要です。
マックライフでは、家の基礎をつくる際、
大規模地震による変形を一定以下に抑える対策を行います。
維持管理・更新の容易性
耐用年数の比較的短い内装や設備は、
メンテナンスやリフォームがしやすい家に
しなければなりません。
マックライフでは、清掃・点検・補修・更新を容易に行うため、
専用配管の種類や設置方法等に一定の基準を設けています。
省エネルギー性
地球に優しく、またお財布にも優しい省エネ性能は、
今や欠かせない住まいのポイントです。
断熱性能など、一定の省エネルギー性能が確保されている必要があります。
マックライフでは、窓には木製３層ガラスサッシを標準で用い、
壁面、屋根面に施された発泡充填断熱は、
省エネルギー対策等級４の性能を有することが認定されています。
面積
「暮らしやすい住まいにするために、居住面積の最低限の広さが決められています。
具体的には、戸建て住宅の場合７５㎡以上、一つの階の床面積が４０㎡以上に
なっています。
住環境
各地域の街並みに調和するように配慮した住まいであることも大切な条件の
一つです。
街並みに配慮した住まいが何世代にも渡って住み継がれていくことは、
歴史ある街並みをつくっていくことになります。
またそれは、住まいの資産価値を高めることにもなるのです。
マックライフでは、所管行政庁が選定公表した要綱に適合していることを確認して、
居住環境への配慮をしていきます。
維持保全計画
家を建築したときから、１０年ごとに最低３０年間、将来を見据えて
定期的な点検・補修などに関する計画が決められている必要があります。
マックライフでは、維持管理計画に従い、
お施主様と共に定期的なチェックを行って必要に応じた補修改築の
お手伝いを行います。
満たす必要があります。
家をつくる計画段階から「認定基準」を踏まえ、住宅の仕様を決め、 設計書を
つくり、竣工前に認定を受けます。家の完成後、設計書通りに施工されたことを
報告後、住宅ローン優遇策を利用することが可能になります。
